環境配慮型の建物を実現するため、建物の生涯（企画・設計、新築、運用、維持管理、改修、解体･再利用）にわたる環境負荷（CO2排出量及びエネルギー消費量など）を試算し、環境負荷低減対策案の効果を評価します。

環境負荷の評価例

特別な環境負荷低減対策のない基準案と、省エネ対策、エコマテリアル使用、長寿命化の対策を実施した場合を比較して、CO2排出量の削減効果を評価しました。



ライフサイクルコスト(ＬＣＣ)を初期建設費、保全費、運用費、修繕・更新費、一般管理費、廃棄処分費について算出します。また、地震被害リスク(営業損失、復旧費)も考慮することが可能です。

長期修繕計画書作成支援

 

長期的な修繕計画や資金計画の作成をお手伝いします。ライフサイクルコストの低減を図ります。

建物の耐震性能の一般的な評価方法

建物の強度や粘り強さは、保有水平耐力／必要水平耐力比率や構造耐震指標（Is値）等で判定し、建設地で想定される地震の被害の程度を評価することは通常では行われていません。

耐震性能の新しい評価方法

 

地震被害の程度を予測する『地震リスク評価』では、地震の被害を建物の耐震性能と建設地で想定される地震による揺れの大きさと発生危険度を考慮して評価します。地震の発生危険度を、歴史地震データや活断層データなどから予測し、地震により生じる建物の物的被害額を「建物の再調達価格に対する比率」として表します。

地震時予想最大損失率(地震時PML=Probable Maximum Loss)

 

極まれに起こりうる大地震による建物の被害額が、建物の初期建設費に対して何％になるかを表したものです。
不動産を評価する場合、同じ尺度で比べる必要があるので、この極まれに起こりうる大地震を、50年間に10％を超える確率（475年に一度）で発生する大地震と定義されています。

PML（％）＝（大地震による建物被害額）／（建物の再調達価格）×100

例えば、不動産証券化物件の場合、PMLが10％以下は地震リスクに問題がないと評価されますが、20％以上の場合は地震リスクが高いと見なされ、格付けの低下や金融機関からの融資が困難になり、地震保険に加入することが要求される場合もあります。

地震リスク評価の3種類のメニュー

簡易評価         対象建物の基本情報（建設地・構造形式・耐震グレード・建設年・階数・用途）から、地震PMLを算定します。ただし、簡易な方法によりますので、精度が低く、特殊な構造形式・用途の建物は対象外となります。         標準評価         対象建物の設計図書および現地調査をもとに、地震時PMLを算定します。         詳細評価         対象建物の設計図書・地盤情報・現地調査をもとに、地震応答解析によって建物の被害レベルを詳細に把握し、より精度の高い地震時PMLを算定します。

地震PML算定による地震リスク評価例